日本の先生は世界一忙しい……。OECDの調査結果で、他国と比較して日本の先生の長時間勤務ぶりが明らかとなったのは2018 ...

COMPASSは1月17日、次期学習指導要領改訂に向けて考える「一歩先の“主体的な学び”」をテーマにしたオンラインイベントを開催する。参加無料。

COMPASSは、全国の自治体担当者・学校関係者を対象に、次期学習指導要領改訂に向けて考える「一歩先の“主体的な学び”」をテーマにしたオンラインイベントを、2026年1月17日に無料開催する。

学習eポータル＋AI型教材「キュビナ」を開発・提供する株式会社COMPASS（本社：東京都千代田区、代表取締役：佐藤潤、以下 ...

中学の技術・家庭科の技術分野で、情報教育を大幅に拡充する案を文部科学省が示した。12日の中央教育審議会（文科相の諮問機関）の特別部会で提案した。 木工や作物栽培など全ての領域で情報教育を盛り込むほか、技術科と家庭科の分離にも言及。

中央教育審議会では次回の学習指導要領の改訂に向けて、議論が進められています。この7月入って、現実的な方針がいくつか出てきて、注目されています。1つは小学校・中学校・高等学校の評定（成績）をつける観点から「主体性」を外すというもの。

7月19日に公開した記事では、AIと学校教育の関係について、宮崎大学教育学部の取り組みをご紹介した。学校教育にAIを取り入れる試みは、学習指導要領の改訂を受けて2020年ごろからすでに始まっており、全国でも少しずつ研究事例が聞かれるようになって ...

2030年度にも始まる次期学習指導要領について、中央教育審議会（文部科学相の諮問機関）の特別部会では、教育課程を柔軟化し、学校や教育委員会が主体的で柔軟なカリキュラム編成をし、「余白の時間」を生みだす方向で議論が進んでいる。どう ...

学習指導要領の改訂に向け、中教審の「特別支援教育ワーキンググループ」の第4回会合が12月9日に開催された。個々の障害による困難を改善・克服するための「自立活動」の方向性が示され、自立活動と各教科等の指導を密接に関連付ける重要性が改めて指摘された。

小中高校で学ぶ内容や授業時数の取り扱いを示した学習指導要領。全国どこでも一定水準の教育を受けられるよう国が定める教育課程の基準で、時代の変化に合わせてほぼ10年ごとに内容が見直されてきた。次の改定に向けた議論は始まったところだ。