学習eポータル＋AI型教材「キュビナ」を開発・提供する株式会社COMPASS（本社：東京都千代田区、代表取締役：佐藤潤、以下 ...

COMPASSは、全国の自治体担当者・学校関係者を対象に、次期学習指導要領改訂に向けて考える「一歩先の“主体的な学び”」をテーマにしたオンラインイベントを、2026年1月17日に無料開催する。

小中高校などの教育内容を定める学習指導要領のリニューアルに向けた作業が始まった。昨年12月、阿部俊子文部科学相が中央教育審議会に改訂を諮問した。2030年代の学びを決める重要な議論だ。激変する社会に真摯に向き合ってもらいたい。 全体として ...

すべての機能を利用するためには、JavaScriptを有効にする必要があります。 「指導要領から生まれた『ゆとり世代』という呼び名は風評被害だと思いますよ」 日本教育学会理事で、法政大学キャリアデザイン学部の児美川（こみかわ）孝一郎教授（53）は ...

全国の中学校の主幹教諭・教務主任、理科教員、社会科教員を対象に、学習指導の取り組みや次期学習指導要領への対応状況などをたずねるアンケート調査を行いました。 この調査は2005年から実施しているもので､報告書には経年比較の結果も掲載してい ...

中央教育審議会の特別部会が5日に示した次期学習指導要領の論点整理素案は、児童生徒の情報活用能力の抜本的な向上を掲げた。小学校では「総合的な学習の時間」の一定時間を使って生成AI（人工知能）などを学ぶ。中学校は技術・家庭科を2つに分離し ...

中学の技術・家庭科の技術分野で、情報教育を大幅に拡充する案を文部科学省が示した。12日の中央教育審議会（文科相の諮問機関）の特別部会で提案した。 木工や作物栽培など全ての領域で情報教育を盛り込むほか、技術科と家庭科の分離にも言及。

次期学習指導要領で中学校「技術・家庭科」の技術分野が「情報・技術科（仮称）」となるのに伴い、文部科学省は12月8日、現行の技術分野の4領域を「情報技術」「情報を基盤とした生産技術」（いずれも仮称）の2領域に見直す考えを打ち出した。

学習指導要領の改訂の議論にあわせて、文部科学省は、当事者となる小学生～高校生の意見を直接聞く機会を設ける。 2023年に施行された「こども基本法」に基づいた取り組みで、25日に参加者の募集を始めた。指導要領の改訂に関して子どもから直接意見を ...

次期学習指導要領の改定に向けた道徳の作業部会が25日にあり、文部科学省は検討課題の一つとして、10代の若者が巻き込まれている「闇バイト」の問題を挙げた。道徳の指導要領でいじめや自殺の増加を除き具体的な社会問題が盛り込まれたことは珍しく ...

国語WG 「言葉を使う目的」設定案示す 　第３回会合が１１月２８日に開かれた。教員が指導のイメージを持ちやすいように、事務局が知識・技能を二つの側面に整理する考えを示した。言葉の使い方や扱い方を軸にす ...