日本外航客船協会（JOPA）は、今年で15回目の実施となる「クルーズ・オブ・ザ・イヤー2025」の選考結果を発表した。グランプリには郵船クルーズの「飛鳥Ⅲデビュークルーズシリーズ」を選出した。27年ぶりとなった日本籍の新造クルーズ船のデビューが日本の ...

5年連続の最高評価「ベストワークプレイス」も獲得 日本航空（JAL）は12月12日、ダイバーシティ&インクルージョンに取り組む企業を認定・表彰する「D&I AWARD 2025」で、大企業部門の最上位である「D&I ...

全日本空輸（ANA）がまとめた10月の旅客輸送実績によれば、国際線の旅客数は対前年同月比15%増加した77万7185人と、大きく増加した。国内線旅客数も4.3%増えた374万1215人と、堅調に伸ばした。

トリップアドバイザーは、日本を含む世界6カ国の旅行者への意識調査とサイト利用データを基に、2025年冬の旅行動向を発表した。

成田国際空港会社（NAA）は12月8日、成田空港第2ターミナルの保安検査後（国際線）エリアに、新しいラウンジスペースを設置したことを発表した。

ドバイ経済観光庁は、同国のホテルおよびホリデーホーム（短期滞在施設）で利用可能な「非接触チェックイン・システム」を導入すると発表した。先進的な生体認証技術とデジタルソリューションを組み合わせた仕組みで、複数の独立プロバイダーを通じてドバイ全域へ展開す ...

戦術技量向上と友好深化を目的に通信訓練実施 ...

日本政府観光局（JNTO）によると、2027年に行われる「第20回国際神経・筋学会（ICNMD2027）」の開催地が千葉市に決定した。同学会の日本での開催は1994年以来33年ぶりとなる。JNTOも誘致活動を支援し、今回の開催実現を後押しした。

スターフライヤーは12月10日、新型コロナウイルスの影響で2020年3月から運休している北九州－台北（桃園）線の定期便を、2026年秋ごろに再開すると発表した。国内線事業の競争が激化する中、国際線定期便に活路を見出す。

米国税関・国境警備局（CBP）は、ESTA（電子渡航認証）およびI-94（入国・出発記録）に関する情報収集要件の改定案を連邦官報で公表し、2026年2月9日までパブリックコメントを受け付けている。渡航者本人の確認精度を高める目的で、ESTA申請をモバ ...

ルフトハンザ・グループは12月10日（現地時間）から、新たなブランドロゴのデザインの適用を開始した。同社グループの強みを一層明確にすることが狙いとのことだ。

カタール航空グループは去る12月7日付けで、グループ最高経営責任者（CEO）に、ハマド・アリ・アル・ハテル氏が就任したことを発表した。